約80%の方が「ドローンによって日本が豊かになる」、60%を超える方が
「年間100万円稼げるならドローン関連ビジネスを勉強したい」と回答

2018.12.01

当社は、10月にドローンに関する意識調査を実施しましたので、その結果と、ドローンの実情についての分析を発表致します。

【調査概要】ドローンに関する意識調査

【方法】インターネット調査

【期間】2018年10月1日~2018年10月10日

【対象】228人

【項目】5問

Q1: ドローンが飛行しているのを見たことがありますか?

上記Q1の調査結果より、御解答いただいたうちの約60%以上の方がドローンが飛行しているのをみたことがあるとの回答でした。

わからないと回答された方が0%ということを考えると、ドローンについての認知度は100%に近いものとなっていると考えられます。

Q2: ドローンに触ったことはありますか?

Q1ではドローンを知っている方がほぼ100%であることが推察されましたが、一方で実際にドローンに触ったことがある方は約20%と低い水準となっています。

これは、ドローンはおもちゃ、または災害救助などに使われるものと認識されている方が多いと考えられるのではないでしょうか。また、ドローンを屋外で飛ばすことのできる場所が限定されていることも一因であると考えれます。このことから、先ずはドローンに触れてもらう機会を提供することが大切であることがわかります。

Q3: ドローンが日本を豊かにしてくれると思いますか?

Q3で大変興味深いのは、約80%の方がドローンが日本を豊かにしてくれると回答していることです。

様々なドローンに関する報告においても、ドローンに災害救助、救急医療、物流、防犯など多岐にわたってドローンの活用が期待されていることがわかります。

そのよな期待に応えるためにも、国土交通省など官民が一体となってドローンを推進していくことが求められていることがわかります。

Q4: ドローンを操縦できると稼げることを知っていましたか?

ドローンは知っているけれど、自分たちには関係がない(おもちゃ、または別次元のビジネス)と考えている方が60%を超えています。

一方で約40%の方がドローンを操縦できると稼げることを知っているという結果となっており、知っている人だけ知っているという状況であると考えられ、まだまだ情報提供不足であると考えられます。

Q5: ドローン関連の仕事でいくら稼げるならば、ドローン関連ビジネスを勉強したいですか?

60%を超える方が年間100万円稼げるのであれば、ドローン関連ビジネスを勉強したいと回答されています。

副業を認める企業も増えてきているなかで、趣味と実益を兼ねたドローン事業が伸びる可能性は十二分にあると考えられます。

一般の方が災害救助や救急医療としてのドローン事業を展開することは非現実的です。そのため、一般の方がドローンを活用して事業を行うための情報提供の仕組みづくりが必要であると考えられます。